住宅ローン計算機

毎月返済額、総利息、諸費用、ボーナス返済、繰上返済、借入可能額、返済予定表までまとめて確認できる住宅ローンシミュレーターです。

計算結果

毎月返済額
初月総支払額
借入金額
総利息 ?
総繰上返済額
ボーナス返済総額
総返済額
総支払額
諸費用額(一次性)
完済予定日
項目 月額 総額
ローン返済額
ボーナス返済
ローン保証料
銀行手数料(消費税込)
ローン契約印紙税
抵当権設定登録免許税
司法書士報酬
その他
総支払額

支払い内訳

返済予定表

年間返済表 ▼
期間 支払額 元金 利息 期末残高 住宅ローン控除
月間返済表 ▼
年月 支払額 元金 利息 期末残高 総支払額

入力項目の説明

  • 借入金額—これから借りる予定の金額です。
  • 当初金利期間—最初の「金利が○年続く」期間です。
  • 当初金利(年利)—当初金利期間中に適用される年利(%)です。
  • それ以降の金利—当初金利期間が終わった後に適用される年利(%)です。
  • 返済期間—ローンを完済するまでの年数です。
  • 元金据置期間—借りた直後に「元金の返済をしばらく止める」期間です(利息だけ支払うイメージ)。
  • 返済方法—返し方の違いです。
    「元利均等」=毎月の支払いがだいたい一定/「元金均等」=元金は同じで、後半ほど支払いが下がる。
  • ローン保証料—保証会社に支払う費用です(契約条件によって有無・金額が変わります)。
  • 銀行手数料(消費税込)—銀行に払う手数料です(消費税込みで入力します)。
  • ローン契約印紙税—契約書に貼る印紙の税金相当です。
  • 抵当権設定登録免許税—抵当権を登記するための税金です。
  • 司法書士報酬—登記などの手続きをお願いする場合の費用です。
  • その他—上のどれにも当てはまらない「諸費用(見積もり)」を入れる欄です。
  • 返済開始日—支払いが始まる日付です。返済予定表を作る基準になります。
  • 借入可能額の計算方法—「いくら借りられそうか」をどう決めるかのルール選択です。
  • 毎月の他債務返済額—すでに他で払っているローンや分割払い(例:車ローン、クレカ分割など)の毎月返済額です。
  • 返済比率—「年収に対して、返済に回していい割合」を設定する考え方です。
  • 毎月の返済予算—毎月いくらまでなら返済に回してOKという上限です。
  • 諸費用を予算に含める—諸費用も含めて「総予算」の中で借入を考えるかどうかです。
  • 元利均等返済—毎月の返済額(元金+利息)が基本的に一定になります。
  • 元金均等返済—毎月の元金は一定で、利息が減るので後半ほど毎月の支払いが小さくなります。
  • ボーナス返済—ボーナス月にも返済を入れるかどうかです。
  • ボーナスでの元金返済総額—ボーナス月に返す「元金の合計」です(利息分は別計算です)。
  • ボーナス月—ボーナス返済をする月(例:6月・12月など)を指定します。
  • 繰上返済—予定より早く、いくらかを追加で返すかどうかです。
  • 毎月の追加返済—繰上返済を「毎月」上乗せする金額です。
  • 毎年の追加返済—繰上返済を「毎年」上乗せする金額です。
  • 一回のみの追加返済—繰上返済を「1回だけ」入れる場合の金額です。
  • 毎月返済額—通常の毎月分として、元金+利息でいくら払うかです。
  • 初月総支払額—返済開始月の「その月の合計支払い額」です(設定によっては初月が少し変わります)。
  • 総利息—返済期間を通して支払う利息の合計です。
  • 総繰上返済額—繰上返済で上乗せする金額の合計です。
  • ボーナス返済総額—ボーナス月に入れる返済の合計です。
  • 総支払額—借入金額+利息+諸費用+繰上返済+ボーナス返済など、全体の支払い合計です。
  • 諸費用額—最初にかかる諸費用(保証料・手数料・印紙税など)の合計です。
  • 借入可能額—入力条件(年収・返済比率/予算・他債務など)に基づいて計算した「借りられそうな目安」です。

専門家ガイド:返済方法と金利設定の考え方

元利均等返済と元金均等返済はどう選ぶ?

毎月の返済額を安定させたい場合は、元利均等返済が向いています。家計管理がしやすく、教育費や生活費の見通しを立てやすい点がメリットです。 一方で、総利息をできるだけ抑えたい場合は元金均等返済が有利です。返済開始直後の負担は大きくなりますが、元金の減りが早いため、長期的な利息負担は軽くなります。

判断の目安は、返済初期の月額に無理がないかです。初期負担に余裕がある世帯は元金均等、毎月返済額の安定を優先する世帯は元利均等を選ぶと実務上わかりやすいです。

2026年の金利上昇局面では、初期金利と後期金利をどう設定する?

2026年以降は、日銀の追加利上げや長期金利の上昇を前提に、当初金利だけで判断しないことが重要です。 変動金利や短期固定を選ぶ場合は、当初金利を現在の優遇金利、後期金利を将来の上昇シナリオとして高めに設定して試算してください。

実務上は、後期金利を現在より0.5%から1.5%程度高く置いたケースも確認すると安全です。 その条件でも返済比率に余裕があり、繰上返済の原資を確保できるなら、金利上昇リスクへの耐性は比較的高いと判断できます。

この計算機について最初のコメントを投稿しましょう

コメントを投稿

Your email address will not be published. Required fields are marked *